当社入社以降、店長としてキャリアを重ね、BY本部本部長としてBY事業の発展に寄与してきた同氏は、2018年６月に取締役に就任し、トレンドマーケット向けの全事業を統括する第一事業本部本部長として、当社の主力事業をけん引してまいりました。そして、2021年４月に代表取締役社長執行役員に就任した後は、強いリーダーシップを発揮して、当社グループの経営の最高意思決定および業務執行の統括を担ってまいりました。また、2024年３月期においては、次の成長に向けた長期ビジョンおよび新たな中期経営計画を立案し、在庫効率向上による売上総利益率の改善を実現いたしました。
進行中の中期経営計画の達成に向け、当社グループの経営全体の統括を担っています。

当社入社以降、店長としてキャリアを重ね、GLR本部本部長としてGLR事業の発展に寄与してきた同氏は、2018年６月に取締役に就任し、ミッド・トレンドマーケット向けの全事業を統括する第二事業本部本部長として、当社の主力事業をけん引してまいりました。そして、2021年４月よりCOO（チーフオペレーティングオフィサー）として、当社のサプライチェーンに関わる業務執行の統括を担い、商品調達のデジタル化や商品管理基幹システムの改変をはじめ、当社インフラのDXを推進し、業務効率および業務生産性の向上に寄与するとともに、子会社である株式会社コーエンの代表取締役として、同社の再成長の基盤構築を推進してまいりました。
進行中の中期経営計画の達成に向け、当社グループの企業価値向上に向けた取り組みを推進する役割を担っています。

当社入社以降、一貫して財務・経理部門にてキャリアを重ね、的確な投資判断やリスクコントロール等当社の財務基盤の整備に寄与してきた同氏は、2023年６月に取締役に就任し、CFO（チーフ ファイナンシャル オフィサー）として、当社のリスクマネジメントや管理会計を含む全社の管理機能の統括を担いながら、財務領域の経験および専門知識を元に当社の財務面の安定を維持してまいりました。
進行中の中期経営計画の達成および全社の資本効率向上による企業価値の最大化に向け、当社グループの財務・ガバナンス領域全般の統括を担っています。

当社入社以降、UA事業やSBU事業の責任者としてキャリアを重ね、同業他社での事業責任者や当社の関係会社における経営経験も活かしながら、当社のウィメンズレーベルの躍進に大きく貢献してきた同氏は、2021年４月に執行役員 営業統括本部 本部長に就任し、サプライチェーンの整備や組織改革等を通じて、当社の主力事業をけん引してまいりました。そして、2022年４月よりCMO（チーフ マーチャンダイジング オフィサー）として、当社の商品価値を高めるべく商品企画開発機能の統括を担い、また、収益力向上の視点から、全社の適正な商品調達を推進してまいりました。
進行中の中期経営計画の達成に向け、当社グループの新規事業開発全般の統括を担っています。

監査法人入所後に公認会計士資格を取得し、主査として複数の上場企業の会計監査業務を担当してまいりました。また、財務省出向後は、野村證券株式会社に入社し、上場審査やファイナンス実務を経験してまいりました。その後、事業会社における2度の証券取引所への上場経験と上場後に取締役として、経理・財務、法務・コンプライアンス、人事等の領域において経営指揮の経験を積んでいます。なお、同氏は当社の主幹事証券会社である野村證券株式会社の在籍経験がありますが、既に同社を退職してから10年以上の期間が経過しており、同氏において、同社との間では何らの取引関係その他の関係も有していないこと、同社自体、当社の主要な取引先でも、当社を主要な取引先とする者でもないこと等から、上記経歴における同社の影響は存在せず、同氏の独立性に問題はないと判断しております。社外取締役および常勤監査等委員として、中長期的な企業価値向上に資するガバナンス体制の整備、ならびにサステナビリティの推進に係るモニタリングにご尽力いただけることを期待しております。これらの知見および実績から、当社の健全かつ効率的な経営のさらなる強化に寄与していただけるものと考え、新たに社外取締役（監査等委員）として指名し、第35回定時株主総会にて選任いただいております。なお、同氏は株式会社東京証券取引所および当社の定める独立役員の独立性判断基準を満たしております。

倉橋法律事務所を立ち上げ、その代表弁護士として、訴訟等の紛争案件、M &A、企業再編、企業法務に従事し、特にコーポレートガバナンスに関する深い知見を有しております。また、企業不祥事案件の第三者委員会に参画するなど、調査、経営責任の明確化、抜本的な体制刷新に関与した経験を持っております。当社において社外取締役として４年間、また監査等委員会および指名・報酬等委員会の委員として４年間務め、これまでの経験、知識等を当社のコーポレートガバナンスや内部統制システムの強化に活かしていただきました。これらの知見および実績から、当社の健全かつ効率的な経営のさらなる強化に寄与していただけるものと考え、社外取締役（監査等委員）として指名し、第35回定時株主総会にて選任いただいております。なお、同氏は株式会社東京証券取引所および当社の定める独立役員の独立性判断基準を満たしております。

食料品業界および化粧品業界における数々の事業会社にて培った、マーケティング、ブランディング、新商品開発等に関する豊かな経験と、長年の経営者としての深い知見を有しております。当社において社外取締役として２年間、また監査等委員会および指名・報酬等委員会の委員として２年間務め、これまでの経験、知識等を当社の属する業界にとらわれない幅広い見地からの経営全般に関する客観的、中立的な助言等をいただきました。これらの知見および実績から、当社の健全かつ効率的な経営のさらなる強化に寄与していただけるものと考え、社外取締役（監査等委員）として指名し、第35回定時株主総会にて選任いただいております。なお、同氏は株式会社東京証券取引所および当社の定める独立役員の独立性判断基準を満たしております。

当社の新卒採用 2 期生として入社した同氏は執行役員内で唯一、管理職ではなく、エキスパート職のキャリアを歩んできました。販売職、商品企画担当を経て、ブランド ディレクターに就任し、ブランドコンセプトワークやディレクションを通じて商品や店舗内装面、宣伝ビジュアル等を通じたブランド価値向上に長く貢献してきました。CCO（チーフ クリエイティブ オフィサー）として全事業だけでなく、企業としてのブランディングを監修する立場にある同氏のミッションは、ビジネスと対になるクリエイティビティ面でのリーダーシップの発揮であり、「ユナイテッドアローズ」をファッション企業、ブランドとして輝かせることです。

2021年1月に将来のCIO（チーフインフォーメーションオフィサー）候補者として当社に入社した同氏は、大手流通・小売業、電子部品メーカーにおける情報システム部門の責任者として豊富な実務・マネジメント経験を有しています。また、前職のグローバル企業で培った多様な人材を纏める力を元に、入社後は、インフラ、セキュリティ、アプリケーション、アーキテクチャ等の多岐にわたるIT領域の業務を遂行し、自社ＥＣおよび商品管理システムのリプレース等の大型プロジェクトの陣頭指揮を執ってきました。CIOとしての今後のミッションは、長期ビジョンや中期経営計画を踏まえたIT戦略を描き、DX推進による業務効率化の推進をリードしていくことです。

当社入社以降、経理部員を経て、長期にわたり当社IR部門を率いてきた同氏は、「東京証券取引所 企業価値向上大賞（2012年）」「ポーター賞（2013年）」「日本IR協議会 IR優良企業大賞（2014年）」等 、数多くの受賞に貢献しています。IRスペシャリストとして非常に高い実績を保有していますが、その背景には証券アナリスト、機関投資家等ステークホルダーから同氏に寄せられる深い信頼があり、その源には高い倫理観、利他心、社会貢献心があります。CSO（チーフ サステナビリティ オフィサー）として IR部門のみならず、経営企画部門、サステナビリティ部門を統括する同氏のミッションは、企業価値の先にある社会価値創造であり、ビジネスとサステナビリティ推進をトレードオフではなく両立させることです。

1996年に、新卒2期生として当社に入社した同氏は、販売促進部にて広告宣伝の実務経験を経て、2004年広報宣伝部部長に就任以降、経営企画部、ユナイテッドアローズ事業、人事部等において、一貫してマネジメント職に従事してまいりました。当社のブランド、企業文化、知的財産、人材といった無形資産の価値形成を得意とし、自らも子育て経験を持つ女性管理職として、社内外への高い発信力を有しています。
CHRO（チーフヒューマンリソースオフィサー）として、人事本部を統括する同氏のミッションは、当社人材の価値向上を通じ、当社の企業課題、社会課題に向き合うことで、中長期的に当社の企業価値向上を実現することです。

大手アパレル企業にてアパレルサプライチェーン業務を経験し、2001年に入社した同氏は、事業商品部を生産、品質管理、貿易等の専門領域の知見から支援し、時に、牽制役を担ってまいりました。
SCM本部の本部長就任後は、管掌範囲を商流から物流、海外事業にも拡大し、在外子会社の役員も務めている同氏は、今後、当社が国内外におけるファッション小売業を主とした成長戦略を推進する上で欠かせないブレーンであり、かつ、サプライチェーンに関する深い知見に加え、関連法令や業務プロセス、データマネジメントにも精通し、商品面のコンプライアンス、ガバナンス推進の役割も担っております。
現在は、商品調達基幹システムの開発専門部署（UA3.0・業務改革室）のトップを兼任し、調達プロセスのデータ一元化、DX推進に取り組む同氏のミッションは、当社グループの経営戦略と同期した商品戦略を推進することで、お客様に対し高い商品価値を提供することです。