2023年のアパレル総小売市場規模は前年比103.7％の8.3兆円となり、3年連続で前年を上回りました。市場規模はコロナ禍前の約9兆円からコロナ禍に7.5兆円まで落ち込んだものの、2020年をボトムとして上昇基調にあります。当社グループも、社会経済活動の正常化に伴う堅調なファッション需要などにより2024年3月期は増収増益となりました。

　販売チャネル別では、前年に続き、2020年にコロナ禍で苦戦した百貨店と専門店の復調傾向が強まっています。外出機会の増加による日常着の需要や、イベントの再開に伴うオケージョン需要の回復などにより、実店舗の伸びが顕著です。一方、コロナ禍に急成長したECは反動が見られ、小幅な成長となりました。
　
このような中、大手アパレルでは、コロナ禍から回復し攻めに転じる企業と、回復が遅れ構造改革を進めている企業に二分されています。攻めに転じる企業では新ブランドや新業態を開発しています。新ブランドは従来のブランドより高価格帯が多く、上質なファッションの需要を喚起していると想定されます。一方、回復途上の企業は、経営効率の向上や不採算ブランドの撤退など構造改革を進めています。

国内アパレル総小売市場規模は、今後数年でコロナ禍前の水準まで復調する見通しです。長期的には、少子高齢化や人口減少の影響を受けて緩やかに縮小していくと想定されるものの、原材料費、物流費の高騰や人件費の増加によって販売単価が上昇基調にあるため、市場縮小幅は当面抑えられる見込みです。また、賃金の上昇トレンドの継続により、一人当たり衣料品支出額が増加すれば、市場規模が上振れる可能性も考えられます。

経済産業省の調査によると、2023年の国内物販におけるEC市場規模は14.6兆円、前年比4.8％増、売上高構成比は9.4％となりました。このうち、衣類・服飾雑貨等のEC市場規模は2.6兆円で前年から4.8％増加、売上高構成比は22.9％となりました。物販系EC市場における衣類・服飾雑貨等の構成比は18％となりました。これは「食品、飲料等」、「生活家電、AV機器等」に次ぐ市場規模で、物販系EC市場において主力カテゴリーの一つとなっています。
　衣類・服飾雑貨等のEC市場規模は、2020年、2021年には新型コロナウィルス感染拡大に伴い急拡大しましたが、2022年、2023年はその傾向が落ち着き、緩やかに伸長しました。2023年は新型コロナウィルス感染症の５類移行に伴い外出機会が増加したことで実店舗回帰が進んだ中、アパレル各社が実店舗とECサイトを融合させたOMO施策を推進することでECと実店舗の在り方が変容しており、その変化は今後も継続するものと推測されます。