2012年8月 6日

オデット エ オディール ユナイテッドアローズ ウィメンズシューズ・バッグの下取りキャンペーンを実施 下取り品は東日本大震災の被災地復興支援に

 株式会社ユナイテッドアローズ(代表取締役 社長執行役員:竹田光広、東京都渋谷区)は、ウィメンズの靴とバッグのセレクトショップ「Odette é Odile UNITED ARROWS/オデット エ オディール ユナイテッドアローズ」(以下、OEO)の全国21店舗において、8月17日(金)~9月17日(月・祝)の期間、恒例のウィメンズシューズ・バッグの下取りキャンペーンを実施いたします。回収したシューズとバッグは、前回同様、当社の東日本大震災チャリティプロジェクト“MOVING ON TOGETHER!”(*1)の一環として、被災地復興支援に役立てられます。環境保全と社会貢献の観点から、毎回多くのお客様にご参加いただき、ご好評いただいているキャンペーンです。

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不用シューズ・バッグをスペシャルチケットと交換

ブランドを問わずご不用になったブーツ・サンダル・パンプス・スニーカーなどのウィメンズシューズとバッグをOEO下取りキャンペーン実施店舗にお持ちいただくと、1点につき「1,000円(税抜き)割引スペシャルチケット」1枚と交換いたします。同チケットは、1点10,000円(税抜き)以上の商品には最大2枚まで、1点20,000円(税抜き)以上の商品には最大3枚まで、1点30,000円(税抜き)以上の商品には最大4枚までご利用可能。秋冬シーズンのトレンドアイテムや定番アイテムを豊富に取り揃えるこの時期に、ぜひいち早くリーズナブルにお買い求めください。

東日本大震災の被災地を支援するフロー

回収したシューズとバッグは、当社より特定非営利活動法人ピースウィンズ・ジャパン(以下、PWJ)(*2)に寄付。その後リサイクルショップを運営する企業が買取り、その買取金が東日本大震災の被災地復興支援に役立てられます。

なお、前回(2012年2月実施)の買取金は301,488円となり、PWJにて被災地の商工団体や漁協の営業再開サポート、子どもたちの心のケアにつながる支援などに活用されました。

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宮城県 南三陸町 歌津漁協でのわかめ養殖を支援 ©PWJ


キャンペーン概要

◇ 下取り期間・チケット使用有効期間: 2012年8月17日(金)~9月17日(月・祝)

◇ 実施店舗: オデット エ オディール ユナイテッドアローズ 21店舗

札幌店・仙台店・大宮店・新宿店・立川店・町田店・コレド日本橋店・ルミネ有楽町店・丸の内店・銀座店・六本木ヒルズ店・渋谷シンクス店・横浜店・新潟店・名古屋パルコ店・名古屋ラシック店・京都大丸店・西梅田店・ルクア大阪店・福岡ヴィオロ店・博多店

※西武池袋店では実施いたしません

◇ 実施内容:
・ご不用になったウィメンズシューズ・バッグを、OEO下取りキャンペーン実施店舗で回収。
※ ブーツ・サンダル・パンプス・スニーカーなど
※ ブランドは問いません
※ エコバッグ・景品系バッグは対象外
※ お一人様1回につき、合計4点まで

・ご提供いただいたシューズ・バッグ1点につき「1,000円(税抜き)割引スペシャルチケット」1枚と交換。
・チケット使用有効期間中、OEO下取りキャンペーン実施店舗で「スペシャルチケット」をご利用ください。

◇ スペシャルチケット利用詳細:
・1点10,000円(税抜き)以上の商品に最大2枚(2,000円)まで
・1点20,000円(税抜き)以上の商品に最大3枚(3,000円)まで
・1点30,000円(税抜き)以上の商品に最大4枚(4,000円)まで
※ 2点以上の合計金額ではご利用いただけません。

◇ 注意事項:
・ ご提供いただいたシューズ・バッグの返却はいたしかねます。
・ 下取りはご来店時のみ有効。ご郵送ではお受けできません。
・ 「スペシャルチケット」はOEO下取りキャンペーン実施店舗でのお支払時のみご利用いただけます。
・ 「スペシャルチケット」は他のご優待との併用はできません。
・ 「スペシャルチケット」は通信販売、オンラインサイトではご使用になれません。
・ 「スペシャルチケット」の換金はできません。
・ 「スペシャルチケット」の盗難、紛失または減失などに関しては、当社は一切その責任を負いません。


(*1)MOVING ON TOGETHER!

東日本大震災復興支援を目的とし、お客様とともにおこなうユナイテッドアローズグループのチャリティプロジェクト。

(*2)特定非営利活動法人ピースウィンズ・ジャパン

紛争や災害、貧困などの脅威にさらされている人々に対して支援を行うNGO。緊急援助物資の配布などをはじめとする緊急人道支援のほか、災害や紛争から時間が経過した場合には、人々の自立をめざした復興・開発のための支援を行うなど、1996年の設立以来、世界の24ヶ国で適時適切な支援を実施。

 

上記についてのお問い合わせ先

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IR広報部 TEL: 03-5785-6615

株主、アナリストの方
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